平成28年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅰ 問題7解説

問1 教育評価

 1 総括的評価
 コース終了時に行うもので、学習者の最終的な学習成果を総合的に把握するために行う評価のこと。期末試験など。

 2 診断的評価
 コース開始前に行うもので、学習者のコース開始前の日本語力の把握、クラス分けの判断資料を目的として行う評価。プレースメントテストなど。

 3 選抜的評価
 入学試験などの候補者の選び出しを目的として行う評価。

 4 形成的評価
 コースの実施途中に行うもので、学習状況を見るためにコース開始後に随時実施される。小テストなど。

 したがって答えは4です。

 

問2 集団基準準拠テスト

 集団基準準拠テスト (Norm Referenced Test)とは、受験集団における個人の相対的な位置づけを明らかにするテストのこと。入学試験など。

 目標基準準拠テスト (Criterion Referenced Test)とは、受験者の現在の学力と到達目標までの距離や能力の伸びを明らかにするテストのこと。定期試験など。

 1 目標に対する個人の到達度を測ることが目的である。
 目標に対する個人の到達度を測るのは目標基準準拠テストの特徴です。

 2 受験者の能力の違いを明らかにすることができる。
 点数、平均点、標準偏差、偏差値などで受験者との能力の違いを明らかにできるのは集団基準準拠テストの特徴です。

 3 個人の結果の解釈に平均値や標準偏差などを用いる。
 入学試験などでは偏差値などを用いて個人の結果を分析します。これは集団基準準拠テストの特徴です。

 4 得点分布から受験者の特徴を理解することができる。
 集団基準準拠テストの特徴です。

 したがって答えは1です。

 

問3 テストの妥当性

テストの妥当性 そのテストが測定しようとしている事柄を的確に測定しているか否かの度合いのこと。例えば、中級のテストに上級の問題が混じっていればテストの妥当性は低いと言える。
テストの信頼性 そのテストの結果が常に同様の結果を得られるかどうかの度合いのこと。例えば、連続して同じテストをした時に、その結果や受験者の順位などの変化が激しい場合は信頼性は低いと言える。
テストの客観性 採点者が変わっても採点結果が安定しているかどうかの度合いのこと。
テストの経済性 そのテストを実施するにあたって、時間や費用が経済的であるかどうかの度合いのこと。
テストの真正性 テストに使われている素材や場面などが、学習者の現実の言語使用状況をどれだけ反映しているかの度合いのこと。例えば、ロールプレイでレストランでの注文などの場面を採用した場合、実際の言語活動に近くなるので真正性が高いと言える。ディスカッション、ディベート、ロールプレイ、プロジェクトワークなどには必要な条件。

 1 信頼性
 2 妥当性
 3 不明
 4 不明

 したがって答えは2です。

 

問4 正の相関と負の相関

 横軸の値(x)が増加すると縦軸の値(y)も増加する関係のことを正の相関と言い、xが増加したときにyが減少する関係のことを負の相関と言います。xが増加してもyに増減の傾向が見られない場合は相関関係なしと言います。
 また、直線的な関係の傾向が強い場合は強い相関関係、逆の場合は弱い相関関係と言います。

 問4のグラフは、右肩上がりになっているので正の相関です。
 一方、広い範囲にプロットされているところを見ると直線的な関係が強いとは言えませんので、弱い相関関係と言えます。

 したがって答えは2の「弱い正の相関がある」です。

 

問5 Can-do Statements

 Can-do Statementsとは、日本語学習者が現実のある場面において「できる」か「できない」かを調査したもののことです。自己評価、あるいは他者評価によって回答します。JLPTでは受験者に実施されています。その級の学習者が必ずしも「できる」とは限りませんが、級によってどれだけの言語運用能力を有しているかを示す基準となります。
 また、Can-do statementsは教師や学習者にとって目標や級のイメージが明確になり、何を測っている試験なのかがより具体化されます。ただし、級の目安となるものを示すだけなので、達成すべき目標というわけではありません。

 1 自己評価として使うことで、学習者が自身の能力を正確に測定できる。
 Can-do Statementsはその級の目安となるものを示すだけなので、自己評価として使うことはできても、自分の能力を正確に測定できるというわけではありません。

 2 日本語コースの各レベルの言語行動目標を教員や学習者に明確にできる。
 Can-do Statementsを用いることで、学習者も教員も目標を明確にすることができます。

 3 実社会のコミュニケーション活動を想定したコースデザインができる。
 Can-do Statementsは現実のある場面におけるコミュニケーション活動ができるかどうかについてまとめられたものです。参考にすることによって、実社会のコミュニケーション活動を想定したコースデザインができます。

 4 教育現場の状況に合わせ、独自の「Can-do Statements」を作成することができる。
 可能です。

 したがって答えは1です。







平成28年度, 日本語教育能力検定試験 解説