平成27年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題15解説

問1 日本語指導が必要な児童生徒の在籍数が多い都道府県

 1位 愛知県 1,438人
 2位 神奈川県 1,073人
 3位 東京都 1,017人

 したがって答えは2です。

 参考:「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査(平成26年度)」の結果について

 

問2 児童生徒の母語別在籍状況

日本語指導が必要な外国人児童生徒を母語別の割合でみると、前回同様、ポルトガル語を母語とする者が28.6%(32.8%)と最も多い。また、中国語が22.0%(20.4%)、フィリピノ語が 17.6%(16.6%)、スペイン語が12.2%(12.9%)であり、これらの4言語で全体の 80.4%(82.7%)を占めている。
 - 「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査(平成26年度)」の結果についてより引用

 したがって答えは1です。

 

問3 日本語指導担当教員の条件

日本語指導を行う日本語指導担当教員は,常勤・非常勤講師を含む教員であり,小学校であれば小学校教諭の免許状が,中学校であれば中学校教諭の免許状が必要です。
 - 指導者:文部科学省より引用

 したがって答えは2です。

 

問4 各教科の指導

各教科等の指導に当たっては、生徒が学習内容を確実に身に付けることができるよう、学校や生徒の実態に応じ、個別指導やグループ別指導、繰り返し指導、学習内容の習熟の程度に応じた指導、生徒の興味・関心等に応じた課題学習、補充的な学習や発展的な学習などの学習活動を取り入れた指導、教師間の協力的な指導など指導方法や指導体制を工夫改善し、個に応じた指導の充実を図ること。
 - 「日本語指導が必要な児童生徒に対する「特別の教育課程」の在り方等について」より引用

 したがって答えは3です。

 

問5 DLA

「DLA」は、基本的には、日常会話はできるが、教科学習に困難を感じている児童生徒を対象としています。
 - http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2014/03/20/1345383_3.pdfより引用

 したがって答えは2です。

 







平成27年度, 日本語教育能力検定試験 解説