平成２７年度 日本語教育能力検定試験 試験Ⅲ 問題15解説

問１　日本語指導が必要な児童生徒の在籍数が多い都道府県

　１位　愛知県　1,438人
　２位　神奈川県　1,073人
　３位　東京都　1,017人

　したがって答えは２です。

　参考：「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（平成26年度）」の結果について

　

問２　児童生徒の母語別在籍状況

　日本語指導が必要な外国人児童生徒を母語別の割合でみると、前回同様、ポルトガル語を母語とする者が28.6％（32.8％）と最も多い。また、中国語が22.0％（20.4％）、フィリピノ語が 17.6％（16.6％）、スペイン語が12.2％（12.9％）であり、これらの４言語で全体の 80.4％（82.7％）を占めている。
　－　「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査（平成26年度）」の結果についてより引用

　したがって答えは１です。

問３　日本語指導担当教員の条件

　日本語指導を行う日本語指導担当教員は，常勤・非常勤講師を含む教員であり，小学校であれば小学校教諭の免許状が，中学校であれば中学校教諭の免許状が必要です。
　－　指導者：文部科学省より引用

　したがって答えは２です。

　

問４　各教科の指導

　各教科等の指導に当たっては、生徒が学習内容を確実に身に付けることができるよう、学校や生徒の実態に応じ、個別指導やグループ別指導、繰り返し指導、学習内容の習熟の程度に応じた指導、生徒の興味・関心等に応じた課題学習、補充的な学習や発展的な学習などの学習活動を取り入れた指導、教師間の協力的な指導など指導方法や指導体制を工夫改善し、個に応じた指導の充実を図ること。
　－　「日本語指導が必要な児童生徒に対する「特別の教育課程」の在り方等について」より引用

　したがって答えは３です。

　

問５　DLA

　「DLA」は、基本的には、日常会話はできるが、教科学習に困難を感じている児童生徒を対象としています。
　－　http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2014/03/20/1345383_3.pdfより引用

　したがって答えは２です。